同プロジェクトは、ジャパネットグループが2024年の開業を目指し、スタジアムを中心とした複合施設の開発に取り組んでいるものだ。両社は、長崎スタジアムシティにおいて、ソフトバンクの通信ネットワークやスマートシティをはじめとした各分野における技術、およびノウハウなどを活用する。これにより、新たな価値を創出する次世代スタジアムシティを構築し、将来の日本をリードする新たな地域創生モデルの実現を目指す。創出する価値の例としては、これまでにない感動的な顧客体験、データを活用した効率的な施設運営、施設内・周辺地域での消費行動の活性化などだ。

また、ソフトバンクは、2024年から2028年までのスタジアムのネーミングライツを取得した。スタジアムの名称は、「PEACE STADIUM connected by SoftBank(ピース スタジアム コネクテッド バイ ソフトバンク)」になる予定だ。

ほかにも、両社は、「通信ネットワーク構築」、「快適に過ごせる滞在型のスタジアムシティ実現」、「データ活用による施設運営効率化」を検討していくという。

「通信ネットワーク構築」では、ソフトバンクが、グループ会社などと連携して、スタジアムシティ内のソフトバンクの5Gネットワーク、WAN、LANおよびWi-Fi環境を整備する。

ジャパネットは、この通信ネットワークを活用し、参加型の応援体験やスタジアムシティ内のグルメ・フード類のオーダー&ピックアップ、駐車場やコインロッカーの空き状況の案内などを計画している。同計画では、長崎スタジアムシティの専用スマートフォンアプリを活用する予定だ。

将来的には、スタジアムを中心とした各施設がデータを連携させ、AIを活用してエリア全体の人流を最適化したり相互送客で消費行動の活性化につなげたりする「Autonomous Stadium」の実現を目指す。くわえて、スタジアムの年間シート購入者などへの特典として専用のSSIDを用意し、快適なWi-Fi環境を利用できる仕組みを構築する。

「快適に過ごせる滞在型のスタジアムシティ実現」では、スタジアムシティ内に設置したセンサーなどから収集した人流データを、ソフトバンクのスマートシティプラットフォームで分析。混雑状況などの情報をサイネージや専用アプリで表示する。これにより、来訪者が混雑を避けて快適に過ごせる滞在型のスタジアムシティの実現を目指す。

ほかにも、各施設の混雑状況に応じて、来訪者にメリットのある情報提供を通じて自然な形で混雑緩和が実現できるような仕組みを検討する。具体的には、サイネージや専用スマホアプリに販促情報を配信するなどだ。

「データ活用で施設運営を効率化」では、人流データを基にスタジアムシティ内の誘導・警備・清掃スタッフの最適な配置を検討している。さらに、トイレやごみ箱にIoTセンサーを設置することで、トイレごとの利用回数やごみの量を可視化して最適な清掃頻度を検討するという。

なお、両者は、全国的な人手不足の課題に対して施設運営の効率化を実現する。同時に、新たに創出した時間を使って来訪者に感動を与えられるような顧客体験を生み出すため、さまざまな施策の検討を進めると述べている。