現在、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、多くの医療機関が入院患者との面会を制限している状況にある。エムスリーが3月31日と4月1日に行った調査^※1によると、制限を行う医療機関は約9割にも上るという。
また、医療従事者と患者との接触回数の軽減を行う必要がある一方で、健康状態のモニタリングや必要な医療の提供を行う必要がある。そのため、ICTやIoTを活用した遠隔技術の導入の重要性が高まっている。

3社はこれらの医療領域における課題に対して、ICT や IoT を活用した協業に向けて検討することで合意した。ドコモとエムスリーは2019年に資本業務提携を締結。エムスリーとソニーは「新型コロナウイルス・ソニーグローバル支援基金」をきっかけに、今年4月に新型コロナウイルス感染症対策で協業を開始していた。

今回発表した協業検討の第1弾として、VR・ARなどを活用した入院患者のバーチャル外出支援のトライアルを開始する。

同トライアルでは、病室でVR(仮想現実)ゴーグルを装着すると、360度の旅行映像が浮かび上がり外出しているような感覚を味わえるプログラムや、AR(拡張現実)で仮想のキャラクターとコミュニケーションが取れるレクリエーションプログラムの検討を行うとのことだ。

さらに、感染防止の観点から直接家族と会うことできない入院患者向けに、バーチャル面会システムの検討も行う。これは撮影した家族の映像をリアルタイムでVRゴーグルに映し出すことにもので、千葉リハビリテーションセンター(千葉県)でトライアルを開始する。

ドコモの発表によると、今後は新型コロナウイルス感染患者の遠隔問診やモニタリング、遠隔での患者家族向けの治療説明やインフォームド・コンセント、遠隔でのセカンドオピニオンの実現など、医師と患者のコミュニケーションへの活用も視野に、幅広い課題解決を検討する予定だとしている。