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NTT西日本ら、IOWN APNによる遠隔間での処理配置最適化実証成功

2025/6/13(金)

西日本電信電話(以下、NTT西日本)、日本電信電話(以下、NTT)、QTnetは6月11日、地理的に離れたデータセンター(以下、DC)に分散配置された計算処理環境においても、IOWN オールフォトニクス・ネットワーク(以下、APN)による通信の特徴である大容量・低遅延をいかして、処理配置最適化(計算負荷や電力消費に応じた最適な処理配置を動的に行うこと)が可能であることを、共同実証したことを発表。再生可能エネルギー電力量に余力が見込める地域のDCに処理配置を変更して、再生可能エネルギーを積極利用することで、カーボンニュートラルへの貢献が期待できるという。

今回の実証では、処理配置最適化の実行を検証するため、福岡、大阪のDC間、約600kmの距離をIOWN APNで接続して、アプリケーションを配置した仮想化基盤および生成AI基盤からなる分散DC環境を構築。次に、九州地域で再生可能エネルギーの出力制御が発生した日のデータを用い、再生可能エネルギーの発電量やDCの電力利用量に応じて、処理するDCを30分サイクルで選択させる実験を実施した。

さらに、同実証では、NTT独自のアルゴリズムを使用することで、1日分の処理配置最適化計画を2分以内に算出することに成功した。これにより、より大規模な環境を対象とした処理再配置へ適用可能であることが見込めるという。くわえて、電力需給に余裕のある地域のDCへ処理配置を集中することで、積極的な再生可能エネルギー活用ができ、カーボンニュートラルへのさらなる貢献が期待できるとのことだ。

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