西日本電信電話（以下、NTT西日本）、日本電信電話（以下、NTT）、QTnetは6月11日、地理的に離れたデータセンター（以下、DC）に分散配置された計算処理環境においても、IOWN オールフォトニクス・ネットワーク（以下、APN）による通信の特徴である大容量・低遅延をいかして、処理配置最適化（計算負荷や電力消費に応じた最適な処理配置を動的に行うこと）が可能であることを、共同実証したことを発表。再生可能エネルギー電力量に余力が見込める地域のDCに処理配置を変更して、再生可能エネルギーを積極利用することで、カーボンニュートラルへの貢献が期待できるという。