同サービスでは、電費計測に関わる車両の準備からテストコースを使用した走行抵抗計測、シャシダイナモメーターを使用した走行試験、そしてそれらで得たデータを解析。試験帳票および分析する一連の過程を提供するという。利用者は、それらのデータを用いて、新規EV車両開発やモデルチェンジなどを設備投資なしで進めることができ、迅速な開発やコスト削減などに活用することも可能だ。

また、同サービスでは、国内・欧州で採用されている世界技術基準(GTR No.15)、国連規則(UNR No.154)に沿っている。このため、例えば海外の利用者や異業種から参入の利用者などで、開発のための設備が用意できない場合も、車両を持ち込んで計測することができる。

なお、同社は、コンサルティングから実験・試験、さらに解析までワンストップのEV開発支援サービスを提供する。これにより、日本の自動車製造に関わる一企業として、利用者と共に「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」の実現に貢献していくと述べている。