EC SENSING社が独自で保有する矩形波インピーダンス法は、現状把握にくわえ寿命予測や突発不良予知が可能であり、矩形波を使うことで測定時間の短縮やコスト低減が期待されている。東陽テクニカは、今後この技術を組み込んだハードウェアおよびソフトウェアの開発を進め、2026年にはパック電池の劣化診断ソリューションのビジネス展開開始を目指すという。さらに、AIを使用した二次電池診断アルゴリズムの構築も進め、クラウド型のデータベース統合ソリューションとして進化を図り、データベースを活用した診断サービスも提供するとのことだ。

なお、東陽テクニカは、今回の資産取得で自社開発をさらに促進し、二次電池のリユース・リサイクルで必要とされる劣化診断を事業に取り入れることで、電池・EVの中古市場や、電動モビリティの運用施設・団体といった幅広い分野で国内および中国での販売拡大を図ると述べている。

（出典：東陽テクニカ Webサイトより）