アプリ
-
TomTomは1月8日、トムトムのナビアプリケーション「Automotive Navigation Application」とAmazonの「Alexa Custom Assistant」の統合を発表した。
続きを読む > -
Osaka Metroは1月8日、大阪メトロアドエラと共にOsaka PointのLINEの会員証の利用促進を目的に、駅構内や車内広告で「LINEタッチ」付き広告を掲出することを発表した。列車内にLINEタッチ機能を付与した広告を掲出するのは日本初という。
続きを読む > -
富士通株式会社(以下、富士通)は2026年1月9日、日本航空株式会社(以下、JAL)の空港現場における教育訓練改革を支援するため、デジタル学習プラットフォームを共同で構築したと発表した。2025年4月から本格運用を開始しており、既に国内外約100拠点で約1万5000人の従業員が利用している。
続きを読む > -
パイオニア、経路管理サービス提供開始 最適ルート作成やメモ機能も搭載
2025.12.24
パイオニアは12月23日、フリートマネジメントサービス「MobilityOne（モビリティ・ワン）」の新サービス「MobilityOne 訪問・巡回管理」の提供を、2026年1月15日に開始すると発表した。
続きを読む > -
「落とし物クラウドfind」を展開する株式会社find(以下、find)は2025年12月12日、複数の導入事業者を跨いで落とし物を検索できる「横断検索機能」を本格始動したと発表した。
続きを読む > -
株式会社Will Smart(以下、Will Smart)は、株式会社常陽銀行(以下、常陽銀行)および茨城県笠間市と連携し、2025年12月17日より笠間市内全域にて「公共ライドシェア」の実証運行を開始すると発表した。
続きを読む > -
みちのりHDら、オンデマンドと路線バスの検索・乗り継ぎ・予約を一体化
2025.12.16
会津乗合自動車、みちのりホールディングスは12月11日、「MyRideどこでもバス（以下、どこでもバス）」のアプリに、AIオンデマンドバスと路線バスとの連携ルート検索・乗継提案およびAIオンデマンドバスの予約を一体化した新機能「えらべるナビ」を12月15日より実装すると発表した。
続きを読む > -
国交省の「交通空白」解消事業関連取り組みまとめ【2024年11月～2025年12月】
2025.12.15
国土交通省は、2025年度「交通空白」解消等リ・デザイン全面展開プロジェクトとして、「交通空白」解消緊急対策事業、共創モデル実証運行事業、モビリティ人材育成事業、日本版MaaS推進・支援事業を実施。複数回の公募もあり、合計で450以上の事業が採択された。
続きを読む > -
東京海上スマートモビリティと、ベルギーに本社を置くAI企業のSentiance NV（以下、Sentiance）は12月10日、モビリティ分野における事故リスク削減を目指し、戦略的協業を開始したと発表した。
続きを読む > -
NTTビジネスソリューションズ、コープリビングサービス、REXEVの3社は、12月11日、大阪府堺市の学生マンションでEVカーシェアリングの実証実験を始めたと発表した。学生に特化した環境でEVシェアリングを提供することで、若年層の価値観に合わせてEVの利用促進を図る。
続きを読む >
自動運転特集
