トヨタのカーシェアリングシステム「TOYOTA SHARE」を搭載した車両2台(アクア、シエンタHV)を学内の駐車場に配備し、カーシェアリングサービスの導入前後の情報を収集。その効果を測定・検証する。


国際教養大学の学生の大多数は学内に居住し、通学に自動車を必要としない。このように自動車が十分に活用されない可能性がある場合、購入を控え、カーシェアリングサービスを使うことで経済的負担の削減につながる。さらに車両の生産により発生する環境負荷を軽減し、持続可能な17の開発目標(SDGs)の一つ、「気候変動に具体的な対策を」という目標達成への貢献が期待される。

また、秋田駅周辺や御所野といった路線が集中するハブ地域への移動では公共交通を利用できる一方で、国際教養大学のようなハブの先にある地域からその他の周辺地域への移動には車を必要とすることが多い。このことから、カーシェアリングサービスの導入は学生の課外活動や生活の豊かさの向上だけでなく、周辺地域との交流の促進にもつながり、ひいては遠隔地域においてもSDGsの一つである「住み続けられるまちづくりを」という目標の達成に寄与するのではないかとの考え。

なお、この共同実証研究は主に国際教養大学の学生を対象として開始したが、新型コロナウイルス感染症の影響により、当面は教職員で運用する方針だ。