同実証は、日本通運 福岡支店に導入されているEVトラック1台を対象に、ENEOSのDr.Driveセルフ水城店の急速充電器を活用して実施する。実施期間は9月5日より1カ月の予定だ。

また、同実証では、「EVトラックの長距離輸送における経路充電の有効性」、「EV運用支援アプリケーションの必要機能および有効性」、「SSの充電サービス設計要件」を検証する。「EV運用支援アプリケーションの必要機能および有効性」においては、具体的には、出発地から配送先へのルート検索や電気消費量シミュレーション、シミュレーションを踏まえた充電ステーションの検索、ドライバーへのバッテリー切れリスクの通知などを行うという。

くわえて、NECは、同実証を踏まえ、日本通運のEVトラックの実運行データを活用し開発したシミュレーションロジックを起点とするEV運用支援アプリケーションの価値向上を目指す。ENEOSは、同実証を皮切りにEVトラックユーザーの充電ニーズに応じた経路充電ネットワークの拡充を図っていくという。一方、日本通運は、EVトラックの運行データを活用することで、EVトラックなどの環境配慮車両の導入を積極的に進める。そして、ユーザーのサプライチェーン全体を通じて環境負荷の少ない物流を提案していくとのことだ。なお、3社は、今後もEVトラックの普及拡大を通じて、温室効果ガス排出削減目標の達成への貢献を目指すと述べている。



(出典：NEC Webサイトより)