全固体電池は、現在主流のリチウムイオン電池が電解液を用いるのに対し、電解質を固体に置き換えた次世代電池である。小型化や高出力化、長寿命化のポテンシャルを秘めており、BEVに搭載した場合、航続距離の大幅な拡大や充電時間の大幅な短縮が期待されている。トヨタは、この革新的な電池を2027～2028年にも実用化する目標を掲げている。

その実現に向けた重要な鍵を握るのが、電池の性能を大きく左右する正極材だ。住友金属鉱山とトヨタは2021年頃から全固体電池用の正極材に関する共同研究を進めてきた。特に、充放電を繰り返すことによる正極材の劣化が大きな課題であったが、両社は住友金属鉱山が持つ独自の粉体合成技術を活用。これにより、全固体電池の特性に適した「耐久性に優れた正極材」を新たに開発することに成功した。

住友金属鉱山は、20年以上にわたり多くの電動車に正極材を供給してきた豊富な知見を持つ。今回の共同開発契約に基づき、この新開発した正極材の安定供給と、将来の量産化を目指す。

今後は、性能や品質、安全性のさらなる向上はもちろん、実用化に不可欠なコスト低減といった多岐にわたる領域で協業を深化させる。両社は、世界初となるBEVでの全固体電池の実用化に挑戦し、クルマの未来を変えるとともに、カーボンニュートラル社会の実現に貢献していくとしている。