エネルギー・インフラ
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EV電池の再利用、寿命診断取り組みまとめ【2020年～2022年3月】
2022.4.13
カーボンニュートラルやSDGsの観点から、EV普及の動きが進んでいる。しかし、普及のためには、EVに使用するリチウムイオン電池の利用最適化が必要だ。複数の企業や組織が、リチウムイオン電池について共同で研究・開発を進めている。
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コスモと岩谷産業、水素事業協業に関する検討開始の基本合意書締結
2022.3.9
コスモエネルギーホールディングス株式会社(以下、コスモ)と岩谷産業株式会社(以下、岩谷産業)は、脱炭素社会の実現に向け、水素事業の協業に関して検討を開始する基本合意書を締結した。3月8日付のプレスリリースで明かしている。
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ジェイテクト開発のキャパシタ等、水素燃料電池ドローン次世代機に搭載へ
2022.3.8
株式会社ジェイテクト(以下、ジェイテクト)の高耐熱リチウムイオンキャパシタならびに補助電源システムが、株式会社ロボデックス(以下、ロボデックス)にて開発中の水素燃料電池ドローン次世代機に搭載される。ジェイテクトが3月3日付のプレスリリースで明かした。
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中国電力ら、複数地点のEVを束ねて充放電制御する実証試験開始
2022.2.28
中国電力株式会社、東芝エネルギーシステムズ株式会社(以下、ESS)、株式会社REXEV(以下、REXEV)、および山口県は、2022年4月から複数地点のEVを束ねて充放電制御するエネルギーマネジメント実証試験を開始する。REXEVが2月24日付のプレスリリースで明かした。
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国交省、交通ソフトインフラ海外市場等についてオンラインセミナー開催
2022.2.25
国土交通省は、交通ソフトインフラの海外市場の現況等について議論するオンラインセミナーを3月17日に開催する。2月24日付のプレスリリースで明かした。国土交通省は、オンデマンド交通サービス等デジタル技術を活用した交通ソフトインフラの海外展開を推進している。
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ホンダら、EVと建物間で電力を融通するエネルギーマネジメントの実証開始
2022.2.25
株式会社鈴廣蒲鉾本店(以下、鈴廣)と株式会社本田技術研究所(以下、ホンダ)は、EVと建物間で効率的に電力を融通するエネルギーマネジメントの実証実験を2022年2月に共同で開始した。ホンダが2月24日付のプレスリリースで明かしている。
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ソフトバンクとHW ELECTROが災害時インフラ供給の覚書締結
2022.2.15
HW ELECTRO株式会社(以下、HW ELECTRO)は、ソフトバンク株式会社(以下、ソフトバンク)と、NTN(Non-Terrestrial Network：非地上系ネットワーク)ソリューションを活用した災害発生時における移動式インフラの供給に関して覚書を締結し、共同検討を開始した。
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福岡市とトヨタら、水素関連の取り組みに合意 FC車両導入も検討
2022.2.8
福岡市とトヨタ自動車株式会社(以下、トヨタ)は、Commercial Japan Partnership Technologies株式会社(以下、CJPT)と共同で、相互に連携した幅広い取り組みを推進していくことに合意した。2月7日付のプレスリリースで明かしている。
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イオンモール、スマートシティ調査事業のデルタマスシティに店舗建築着手
2022.1.19
イオンモール株式会社（以下、イオンモール）は、インドネシア共和国5店舗目となる商業施設「イオンモール デルタマス」について、2024年上期のオープンに向け建築工事に着手した。1月17日付のプレスリリースで明かしている。
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大成建設ら、電動キックボードのワイヤレス給電に関する実証実験実施
2022.1.19
株式会社パワーウェーブ(以下、パワーウェーブ)は、大成建設株式会社(以下、大成建設)とマリノアシティ福岡と共に、電動キックボード「mobby」の無線充電に関する実証実験を行った。1月15日付のプレスリリースで明かしている。パワーウェーブは、豊橋技術科学大学の大学発ベンチャーだ。
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