電池・バッテリー
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日本製紙、EV用バッテリー材料供給体制強化に向けハンガリーに子会社設立
2023.2.8
日本製紙株式会社(以下、日本製紙)は、EVの車載用リチウムイオンバッテリー(以下、LiB)の、負極材料の一つとして用いられるCMC(カルボキシメチルセルロース)の供給体制を強化するため、ハンガリーに製造販売子会社を設立した。2月6日付のプレスリリースで明かしている。
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ルノー・日産・三菱自動車、充電インフラ整備などの新たな取り組み発表
2023.2.8
ルノーグループ、日産自動車株式会社(以下、日産)と三菱自動車工業株式会社(以下、三菱自動車)は2月6日、3社のアライアンスをより高いレベルに引き上げる事を目指した、新たな取り組みを発表した。
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NIMSら、リチウム空気電池のサイクル寿命主要因が負極の劣化と解明
2023.2.6
国立研究開発法人物質・材料研究機構 (以下、NIMS)は、リチウム空気電池の劣化反応機構の詳細を解析し、負極の金属リチウム電極の劣化がサイクル寿命の主要因であることを明らかにした。1月31日付のプレスリリースで明かした。
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関西電力と東京センチュリー、リユース電池活用へ
2023.1.31
関西電力株式会社(以下、関西電力)と東京センチュリー株式会社(以下、東京センチュリー)は、電動車※ の使用済み電池(以下、リユース電池)を活用した定置型蓄電池事業に係る業務提携契約を締結した。1月27日付のプレスリリースで明かしている。
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スズキ、電動化関連に2兆円投資 うち5000億円は電池関連へ
2023.1.30
スズキ株式会社(以下、スズキ)は1月26日、2030年度に向けた成長戦略を発表した。同社は、この中で、電動化関連に2兆円を投資、そのうち5000億円を電池関連に投資するという計画を明らかにしている。
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ホンダ、組織運営体制を4月に変更 電動事業開発本部新設等を実施
2023.1.26
本田技研工業株式会社(以下、ホンダ)は、組織運営体制を変更し、「電動事業開発本部の新設」、「地域本部の組織再編」、「コーポレート領域の組織再編」を2023年4月に実施する。1月24日付のプレスリリースで明かした。
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積水化学子会社、EV等環境対応車向け放熱材料の生産拠点をアメリカに新設
2023.1.18
積水ポリマテック株式会社(以下、積水ポリマテック)のEV等環境対応車向け放熱材料の生産拠点をアメリカに新設する。親会社である積水化学工業株式会社(以下、積水化学)が1月16日付のプレスリリースで明かした。
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ホンダとLGES、EV用バッテリーの合弁会社が米国で正式に設立
2023.1.17
LGエナジーソリューション(以下、LGES)と本田技研工業株式会社(以下、ホンダ)は、EV用リチウムイオンバッテリー生産の合弁会社を正式に設立した。1月13日付のプレスリリースで明かしている。両社は2022年8月、EV用リチウムイオンバッテリーを米国で生産する合弁会社の設立に合意した。
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OKIエンジニアリング、リチウムイオン電池の良品解析サービス提供開始
2023.1.13
OKIエンジニアリング(以下、OEG)は、モバイル機器やウエアラブル端末などに搭載されるリチウムイオン電池の良品解析サービスを1月13日から開始する。1月12日付のプレスリリースで明かした。
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パナソニック、CES2023でEV用円筒形リチウムイオン電池等を紹介
2023.1.11
パナソニックグループは、CES 2023で、環境問題解決に貢献する取り組みや技術により、家や街、モビリティなどの分野で人々のくらしがどう変わっていくのかを紹介した。1月5日付のプレスリリースで明かしている。モビリティ関連では、EV用円筒形リチウムイオン電池等を紹介している。
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