近年のEVの普及や自動運転技術の進展にともない、新たな給電方法としてEV用ワイヤレス給電システムが期待されており、EV関連企業による実証実験や共通規格化が世界的に進められている。

今回開発した実証装置では、島田理化のインバータ技術と、独自開発したデジタルPWM(Pulse Width Modulation)制御により、高効率で省エネルギーな大電力の給電を可能にしている。さらに、同装置は、出力11.1kWのインバータユニットを4台内蔵し、複数車両への個別または同時の給電や、1車両への複数コイル同時給電に対応する。
くわえて、同装置は、DNPが独自開発したシート型コイルにより、米国自動車技術会(SAE)が定める規格に準拠した薄型・軽量かつ漏洩磁界を抑えた給電が可能だ。コイルと給電ケーブルの接合回路の最適化により、最大ケーブル長30ｍでの給電を実現しており、多様な設置レイアウトに対応できる。

なお、両社は、今後も連携を継続し、EV関連企業に対して同装置の利用と実証実験の実施を促進する。そして、同装置を実証実験用として販売し、仕様変更などの個別相談にも対応すると述べている。