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DNPや双日ら、ワイヤレス充電可能な商用EV実用化に向け提携

2023/3/15(水)

大日本印刷株式会社(以下、DNP)ら3社は、ワイヤレス充電機能を搭載した商用EVの実用化に向けて業務提携し、共同で取り組むことについて基本合意した。3月14日付のプレスリリースで明かしている。

近年、世界的に地球温暖化防止に向けた温室効果ガス排出ゼロの動きが活発になる中、既存のガソリン車からEVへのシフトを加速する技術として、非接触でEVに充電するワイヤレス充電技術が注目を集めている。

ワイヤレス充電は、充電器と車体をケーブルで接続する必要がないため、充電作業の負荷軽減と利便性の向上が期待されている。また、ワイヤレス充電が実現することにより、充電ケーブルに起因するトラブルやメンテナンス費用、充電スペースの削減等が見込める。くわえて、ワイヤレス充電は、自動駐車技術との親和性も高く、ドライバーを充電作業から解放する完全自動充電が可能となるため、早期の普及が望まれている。

今回の取り組みは、DNP、双日株式会社、株式会社ダイヘンの3社で実施する。3社は、これまでにDNPの「ワイヤレス充電用シート型コイル」を使用し、車両側受電コイルおよび地上側送電コイル設備の開発に取り組み、システム化に成功。2022年11月には、ワイヤレス充電機能を搭載した実証実験用の商用EVを完成させている。

さらに、3社は、ワイヤレス充電機能を搭載した商用EVでは国内初となる改造車登録の認可を軽自動車検査協会より2023年2月に取得し、公道での走行を開始した。なお、3社は、今回の提携を通じて、ワイヤレス充電機能を搭載したEVの車種拡大と実用化を促進し、脱炭素社会の実現に貢献していくと述べている。

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