現在、日本では、サステナビリティへの関心の高まりやガソリン価格の高騰などを背景に、EVやPHVへの注目が高まっている。また、「楽天トラベル」の調査によると、旅行者の約2割が、旅行や観光の移動時にCO₂が排出されることを問題だと感じているという。さらに、約3割の旅行者が、宿泊先を選ぶ際に好感をもって参考にしたいものとして「CO₂の削減や節電・省エネへの取り組み」を挙げている。

楽天は、同契約により、「楽天トラベル」の国内の登録宿泊施設約4万軒を対象に、敷地内にエネチェンジと共同ブランドで展開するEV充電器「エネチェンジEVチャージ」の設置を働きかける。一方、エネチェンジは、宿泊施設の敷地内へのEV充電器設置に向けて宿との個別の調整と設置を行う。これにより、旅の宿泊先でEVに充電ができる目的地充電インフラの拡大を図る。

「旅行先でのEV充電スポットの拡充」は、EV充電スポットのより円滑な利用を可能にし、旅行者の利便性向上につながる。さらに、快適なEVドライブの体験創出につながることが期待できる。