実証には、MFTBCと、同社の小型BEVトラック「eCanter」を採用しているヤマト運輸、バッテリー交換を手掛ける米スタートアップAmple社、Ampleに出資するENEOSホールディングスが参加する。

ヤマト運輸が京都市内の集配業務で使う「eCanter」にバッテリー交換モジュールを装着し、AmpleとENEOSが市内に構える「バッテリー全自動交換ステーション」で残量が減少したバッテリーを所要5分目標で交換する。交換式の利点や実用化に向けた課題、技術の拡張性などを検討する。

また、MFTBC関連会社のダイムラー・トラック・ファイナンシャルサービス・アジアが、eCanter専用のリース商品「FUSOグリーンリース」によるバッテリー交換式EVトラックのビジネスモデル検討もする。


実証に参加する各社は、充電に比べて車両の非稼働時間を大幅に減らせることを交換式の強みとしている。ステーションではトラック、乗用車両方のバッテリーを交換でき、バッテリー交換とステーションをEVの普及に役立てたい考え。