トヨタ・モビリティ基金、児童の交通安全に関する保護者の認識調査

2025/6/27(金)

トヨタ・モビリティ基金（以下、TMF）は6月26日、交通事故死傷者ゼロに向けた「タテシナ会議」※1新しい児童への啓発分科会※2の活動として実施した、全国約4000人を対象とする調査結果を発表した。

調査の結果、「歩行中の交通事故死傷者は7歳が最多であること」の認知度は、一般層で31.4%、4歳-10歳の子の保護者で44.0%だった。また、「魔の7歳」「7歳の壁」について、4-10歳の子の保護者がこれを交通事故の事象として認知しているのは、「魔の7歳」で10.5％、「7歳の壁」は4.0％となった。

なお、同分科会は、今後この調査の結果、保護者に向け有効であると認められた情報ソース等を活用し、認知度向上に向けた活動を進めていく。同時に、保護者や学校の先生が適切に交通安全教育を行えるカリキュラムの開発や児童が危険を疑似体験できるVRシステムなど現場で役立つツールの開発にも注力していくと述べている。

※1 毎年、交通安全に祈りを捧げる蓼科山聖光寺夏季大祭において自動車や関係する業界のトップ役員が一堂に会す機会を活用した交通安全のための会議。2023年には、実効性のある活動に取り組むための5つの分科会が発足
※2 児童の交通事故をなくすことを目指して、危険な実体験を伴うことなく、児童が危険を回避する能力を養うことができる啓発方法の開発などを目的とするタテシナ会議の分科会の一つ。
TMFとともに認知度向上に向けた活動に参画する企業および団体は以下のとおり
（順不同）。ブリヂストンサイクル株式会社、トヨタ自動車株式会社、豊田合成株式会社、豊田通商株式会社、公益財団法人豊田都市交通研究所。（プレスリリースより）