具体的には、燃料電池車（FCV）「MIRAI」や「プリウスPHV」、ハイブリッド車などに加え、東京2020専用車である「APM」や東京2020専用仕様の「e-Palette」、「TOYOTA Concept-愛i」といったEVなど、電動車を中心に約3,700台を提供する。

提供車両に占める電動車比率は約90％となる見通しで、そのうち、走行中にCO2を排出しないEV・FCVの導入台数は、FCV約500台、EV約850台の計約1,350台となり、過去大会最大となる見込みだ。


その結果、約3,700台の提供車両のうち、MIRAIなど競技会場・選手村・国際メディアセンターなどの拠点間移動に使用される市販車を中心とした関係者輸送の車両約2,700台の平均CO2排出量は80g/km以下となり、提供車両の全数が同種同格のガソリン車・ディーゼル車である場合と比べてCO2排出量を約5割削減できると試算している。

さらに東京2020専用車や専用仕様の先進モビリティ等を合わせると大会期間中のCO2排出量はさらに少なくなると試算し、これまでの大会で最高レベルの環境負荷低減を目指す。

なお、市販車を中心とした関係者輸送の車両は、全て予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」または「Lexus Safety System +」を搭載し、「インテリジェントクリアランスソナー（ICS ： パーキングサポートブレーキ＜静止物＞）」も、ほぼ全ての関係者輸送の車両に装備するなど、衝突の回避や被害の軽減をサポートする。

上記に加えて、FCバス「SORA」や、セカンドシートのリフトアップ機能とバックドアから車いすを載せ込むスロープを搭載した福祉車両、豊田自動織機製のFCフォークリフトなども大会運営をサポートする予定。

また、ロボットを活用して競技観戦体験や運営の支援を行い、従来のモビリティの概念を超えた、様々なモビリティソリューションの提供を通じて、今までオリンピック・パラリンピックを体験できなかった人々も含めた「すべての人に移動の自由を」提供することにチャレンジする。