ヤマト運輸
-
ホンダのEV・電動化取り組みまとめ【2023年5月～2024年5月】
2024.5.22
本田技研工業株式会社（以下、ホンダ）は、日本国内だけではなく海外も含めた取り組みを進めている。CES2024では次世代EV「Honda 0(ゼロ)シリーズ」を発表しており、生産拠点や研究開発拠点の開設も進めている。
続きを読む > -
日本郵便とヤマト運輸、奥能登地域にある営業所の共同利用等開始
2024.1.23
日本郵便株式会社（以下、日本郵便）とヤマト運輸株式会社（以下、ヤマト運輸）は1月18日、奥能登地域で営業を休止している日本郵便の事業再開に向けて、施設の共同利用・荷物の共同輸送開始を発表した。
続きを読む > -
ICチップ型LiDAR開発のシルクテクノロジーズにヤマトHDが追加出資
2023.11.22
ヤマトホールディングス株式会社（以下、ヤマトHD）は11月16日、光半導体技術を活用したICチップ型LiDARを開発するSiLC Technologies, Inc.（シルクテクノロジーズ 以下、SiLC Technologies社）への追加出資を発表した。
続きを読む > -
ホンダとヤマト運輸、交換式バッテリーを用いた軽EVの集配業務実証実施へ
2023.10.20
本田技研工業株式会社(以下、ホンダ)とヤマト運輸株式会社(以下 ヤマト運輸)は10月19日、交換式バッテリーを用いた軽EVの集配業務における実証を11月から開始すると発表した。両社は、2023年6月からサステナブルな物流の実現に向けた実証を進めてきた。
続きを読む > -
不在時でも宅配スペースに配達可能、三井不動産レジデンシャルが導入
2023.10.16
三井不動産レジデンシャル株式会社(以下、三井不動産レジデンシャル)は10月11日、荷物を各住戸玄関前まで届けるサービスを開始すると発表した。Amazon、佐川急便株式会社、日本郵便株式会社、ヤマト運輸株式会社の配達する荷物が対象となる。
続きを読む > -
ヤマト運輸、再エネ電力活用のエネルギーマネジメントモデル店稼働開始
2023.10.4
ヤマト運輸株式会社(以下、ヤマト運輸)は10月2日、八幡営業所において再生可能エネルギー由来電力(以下、再エネ電力)を活用したエネルギーマネジメントを行うモデル店としての本格稼働開始を発表した。八幡営業所は、全国で初めて、全車両EVで稼働する営業所だ。
続きを読む > -
公的個人認証サービスで本人確認可能に、ヤマトシステム開発が対応
2023.9.27
ヤマトシステム開発株式会社(以下、ヤマトシステム開発)は9月26日、「公的個人認証サービス」に対応した機能を「証明書類Web取得サービス」に追加すると発表した。
続きを読む > -
ヤマト運輸、新型eCanter900台を9月から全国で順次導入
2023.9.14
ヤマト運輸株式会社(以下、ヤマト運輸)は9月12日、電気小型トラック「eCanter」新型モデル(以下、新型eCanter)約900台を、2023年9月から全国に順次導入すると発表した。2トントラックのEVは、同社として今回が初めての導入となるという。
続きを読む > -
ラベル台紙をリサイクルで回収 ヤマトグループ会社らが協定締結
2023.8.23
日榮新化株式会社(以下、日榮新化)らは8月21日、「資源循環プロジェクト回収スキームの最適化に向けた共創ロジスティックスパートナーシップ協定」締結を発表した。今回の協定は、ラベル台紙の資源循環型水平リサイクル事業(以下、資源循環プロジェクト)の回収業務に関するものだ。
続きを読む > -
ヤマトHD・ヤマト運輸関連取り組みまとめ【2023年1月～6月】
2023.8.18
ヤマトホールディングス株式会社(以下、ヤマトHD)およびヤマト運輸株式会社(以下、ヤマト運輸)は、複数の団体と協力しながら新しい物流サービス推進やEV導入などに取り組んでいる。当記事では、2023年1月～6月に行われたヤマトHDおよびヤマト運輸の取り組みについてまとめる。
続きを読む >
