2025年は大阪・関西万博が開催されたこともあり、新しいテクノロジーへの関心が高まった時期でもあった。そんな新テクノロジーの1つに数えられるのが空飛ぶクルマである。移動の速さや空から見る風景など、物流・観光をはじめとしたさまざまな面でメリットが考えられている。既に、東日本旅客鉄道（以下、JR東日本）、日本航空(以下、JAL)、住友商事、日本電気(以下、NEC)などが空飛ぶクルマ事業に参画。東京都や大阪府も公募を行い、事業の後押しを行っているところだ。
一方、空飛ぶクルマにも、離着陸場（バーティポート）の確保・整備、通信環境、気象条件といったデメリットは存在する。空飛ぶクルマの社会実装に向けて、どのようにしてデメリットを解消していくかが鍵となる。将来的に自動化も視野に入れるのであれば、現段階から計画にくわえておくべきだ。
当記事では、2025年1月～2026年1月に行われた空飛ぶクルマ関連の取り組みについてまとめる。