AIによる事故予測も可能　イメージセンサのデータを統合する社会実験開始

2021/5/13(木)

ブロックチェーンによるデータ共有
(イメージ)

株式会社ガイアックス（以下、ガイアックス）は、新熊亮一教授（現、学校法人芝浦工業大学、2020年度まで国立大学法人京都大学（以下、京大））らと共に、ブロックチェーンを活用したLiDARネットワーク基盤のシステムソフトウェアを開発し、2021年4月1日より京大図書館などでの社会実験を開始した。5月10日付のプレスリリースで発表している。

この基盤の目的は、複数の場所に設置されたイメージセンサ（LiDARやカメラ）のデータを統合し、ブロックチェーンによってリアルタイムに保護した状態で共有するスマートモニタリングの実現だ。実現すれば、交差点の先や物陰といった死角や、遠く離れた場所を認識可能となり、自動車、ロボット、およびドローンの自律移動における制御に応用できる。

今回の社会実験では、実地での複数LiDARを用いた3Dイメージデータの取得、ならびにそれらを統合したネットワーク基盤を構築し、実環境での稼働実験を2021年4月から2022年3月まで実施する。今後は、エリアを増やしながら、データの利活用の検討から産業化へ向けて、産学共同での研究・開発を進めるという。2023年3月までの産業化を目指し、基盤技術の一層の改善を行う予定だ。

なお、今回発表した基盤技術は、国立研究開発法人科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業「さきがけ」による研究成果として生み出された。社会実験は国立研究開発法人情報通信研究機構の委託研究「データ連携・利活用による地域課題解決のための実証型研究開発(第3回)」の一環として実施する。