同基盤の特徴は、「交通事業者のリアルタイムデータの集約機能」と「交通案内サービス提供事業者へのデータ提供」だ。「交通事業者のリアルタイムデータの集約機能」では、各交通事業者が持つリアルタイムデータを統一したフォーマットへ変換、管理することができる。さらに、複数の交通事業者間でのデータを相互に利用することも可能だ。

一方、「交通案内サービス提供事業者へのデータ提供」では、路線検索などの交通案内サービスを提供する事業者に、リアルタイムデータを提供する。くわえて、交通事業者以外の事業者がデータを活用する機会を創出することも期待されている。

2月21日時点での参画事業者は、交通事業者が、JR東日本、小田急電鉄株式会社(以下、小田急電鉄)、京王電鉄株式会社(以下、京王電鉄)の3社だ。交通案内サービス提供事業者としては、株式会社ヴァル研究所、ヤフー株式会社が参画する。同基盤の利用例としては、JR東日本アプリのリアルタイム経路検索や、「Yahoo!乗換案内」「Yahoo! MAP」の遅延情報などを想定中だ。

また、同基盤は、JR東日本の在来線では、首都圏および仙台圏の主な線区・区間が導入。新幹線では、東北・北海道新幹線、上越新幹線、北陸新幹線、山形新幹線、秋田新幹線に導入する。さらに、小田急電鉄では、全線(小田原線・江ノ島線・多摩線)で導入。京王電鉄では、全線(京王線・井の頭線)で導入する。ほかにも、同基盤は、公共交通オープンデータ協議会※ と連携し、有償データ流通スキームの一部として機能することを予定しているという。
なお、JR東日本は、今後リアルタイムデータ連携基盤のさらなる機能拡大に取り組む。同時に、交通事業者および交通案内サービス提供事業者のさらなる参画に取り組み、リアルタイムデータを主体とした交通案内サービスのさらなる向上を目指すと述べている。


(出典：JR東日本 Webサイトより)