MHI-MSは、今回の実証向けに合流支援情報を提供する「合流支援情報提供システム」を開発・納入した。同システムにより、本線を走行する車両の情報を本線道路側に一定の間隔で配置されたセンサーで入手し、路側処理装置を介して、合流しようとするトラックに送信することで、安全かつ円滑な合流を実現する。くわえて、自動運転トラックは、本線の車両走行状況を加速車線に達するかなり前から状況を把握できるため、余裕をもって速度を調整でき、安全で円滑な合流が可能になる見込みだ。

さらに、同システムが提供する情報は、料金収受だけでなく多彩な情報サービスが利用できる「ETC2.0」や、自動車同士が直接通信により運転支援につながる周辺情報などを得られる「ITS Connect」など専用の受信機があれば、非自動運転車両でも受けることができるという。

また、今回の実証は、深夜時間帯に自動運転車優先レーンを設定し、自動運転トラックの公道走行について実施する。今回の実証の一つである合流支援情報提供システムの検証は、路側機から提供された情報が適切に受信可能かを通信確認することで行う。国は「デジタルライフライン全国総合整備計画」を掲げており、この中で、自動運転の安全性を高め、効率的に運行するための環境整備を目指している。今回の実証は、この一環としての取り組みだ。



なお、三菱重工グループは、道路から車両への情報提供というインフラ側の支援により、安全で利便性の高い次世代モビリティの構築に貢献していくと述べている。

（出典：三菱重工 Webサイトより）