有料会員限定記事

EV電池の再利用、寿命診断取り組みまとめ【2020年~2022年3月】

有料会員限定記事

2022/4/13(水)

東陽テクニカ開発の
高周波対応電池ホルダ

カーボンニュートラルやSDGsの観点から、EV普及の動きが進んでいる。しかし、普及のためには、EVに使用するリチウムイオン電池の利用最適化が必要だ。複数の企業や組織が、リチウムイオン電池について共同で研究・開発を進めている。当記事では、2020年から2022年3月までに行われたリチウムイオン電池の再利用や寿命診断に関する取り組みについてまとめる。

株式会社東陽テクニカ(以下、東陽テクニカ)


東陽テクニカは、二次電池のインピーダンス測定において、1MHz以上の高周波領域まで測定を可能にする「高周波対応電池ホルダ」を開発した。2022年3月15日付のプレスリリースで明かしている。

EVで使われているリチウムイオン二次電池は、さらなる高性能や長寿命化への期待が高まる。その一方で、携帯電話やノートパソコンなどのモバイル機器とは比較にならないほどの大容量かつ高出力が必要とされている。また、電池がより大容量化し低抵抗(1mΩ程度)になることで、インピーダンス測定時の配線ケーブルや電極との接触抵抗による劣化評価への影響も懸念される。インピーダンスとは、交流信号を回路に印加したときの電圧と電流の比を取った値のことを示し、直流回路における電気抵抗の概念を複素数表示に拡張して適用したものだ。

同製品は、東陽テクニカが国内代理店を務める仏Bio-Logic社製の電気化学測定システムと組み合わせることで、1MHz以上の高周波領域までの測定を実現した。さらに、配線ケーブルや接触抵抗を最小限に、インダクタンス成分を低減させる接続ケーブルも含めて開発した。これにより、高確度なインピーダンスを高い再現性で測定可能にしている。対応する二次電池は、コイン/円筒/ラミネートと幅広く、最大120°Cまでの耐熱仕様だ。



※このコンテンツはLIGAREオンライン年間スタンダード会員限定公開です。会員の場合はログインしてください。
無料会員および有効期限切れの場合は以下のページから年間スタンダード会員にお申し込みください。

年間スタンダード会員に申し込む



ログイン



1 2

get_the_ID : 124267
has_post_thumbnail(get_the_ID()) : 1

ログイン

ページ上部へ戻る