【May Mobility】自動運転シャトルのサービス実証から考える、日本での社会実装
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2022/10/7(金)
トヨタをはじめとした数々の大企業と連携するアメリカ発の自動運転ベンチャーのMay Mobility。昨年3月に広島大学での自動運転シャトルのサービス実証を開始したことは、業界内で大きな話題を呼んだ。
インタビュー後編にあたる今回は、実証についてさらに詳しく話を伺い、日本における自動運転サービスの課題についても語ってもらった。
インタビュー後編にあたる今回は、実証についてさらに詳しく話を伺い、日本における自動運転サービスの課題についても語ってもらった。
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■技術検証に加え、社会受容性の検証も実施
――引き続き、広島大学での実証について伺います。この取り組みでは、具体的にどんなことを検証する狙いだったのでしょうか?
鈴木氏:実証実験は、二つの観点で取り組みました。一つ目が、日本の道路交通環境において、私たちの自動運転システム「MPDM」がしっかり動作するか、という技術検証です。
大学構内という制限のある環境ですが、信号の無い交差点があったり、授業後やランチタイムに学生の往来が増えたり、徒歩と自転車が混在して動いたり、実証実験を行う上では複雑な環境だったといえます。事前に危険なエリアの入念なチェックを行い、定義した安全要件に即した自動運転システムの挙動を確認できました。
また、ドライバーレス運転を早期に実現するため手動運転の場面を極力減らし、自動運転率の向上も目指しました。悪天候などの環境要因にも依存しますが、最大で90%後半代の自動運転率を達成でき、またオペレーションフローを整備することで複数台車両の安定稼働を実現できました。
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