近年、世界的に脱炭素化とカーボンニュートラルへの急速な方向転換が起こっている。最近では、日本政府がグリーン成長戦略の枠組みのもと、商用車における脱炭素化の目標を設定した。MFTBCは、ダイムラートラックの一員として、2039年までに全製品を電動化することを計画している。2017年に電気小型トラック「eCanter」を初めて量産化し、市場に導入している。

CTOはMFTBCにおいて社長直下の統括部長相当職だ。各部署に分散していたeモビリティとサステナビリティに関する機能を統括し、ソリューションの開発と提供を促進する。特に「ビジネスの拡大」「ユーザーへの提案」「価値創出」「エコシステムの構築」の4つを重点分野として取り組むという。

ダイムラートラック社とMFTBCは、2039年までに日本の車両全てをEV、もしくはFCVに転換することを目標にしている。 全て電動車で構成される製品ポートフォリオの強化をさらに進めることで、カーボンニュートラルへの意思に可能な限り貢献すると述べている。

■MFTBC社長・CEO兼ダイムラー・トラック・アジア代表であるハートムット・シック氏のコメント

「気候変動は世界的に取り組み、解決する必要がある問題です。MFTBCはeモビリティにおけるパイオニアであり、最初の電気トラックeCanterを2017年に導入し、2019年には小型トラックFCV車のコンセプトモデルを披露いたしました。当社はさらに、トラックとバスの電動化の先陣を切るべく、全力を注いでまいります。チーフ・トランスフォーメーション・オフィサーの設置は、当社の製品ポートフォリオの脱炭素化と、MFTBCのお客様と社会全体に対するソリューションプロバイダーへの転換を加速させます」

(出典：三菱ふそう Webサイトより)