欧州のスマートシティにおける取り組みで、代表的な都市として知られるスペイン・バルセロナ。市内各所に設置されたセンサーを通じ、さまざまな状況をモニタリングしている。そのデータは、アプリを通じて市民やユーザーに提供されるほか、公共サービスとも連動し、市民生活の向上に用いられている。

例えば、スマートパーキング。駐車スポットの路面に埋め込まれたセンサーからのデータをもとに、駐車スポットの空きを確認できる。また、散水・噴水・上下水道システムの自動運転や遠隔操作は、水資源の節約につながる。そのほかにも、道路脇のゴミ箱に設置したセンサーから空き容量をモニタリングし、収集頻度を調整する取り組みなど、データの活用例は多岐にわたる。

また、集積したビックデータを分析し、可視化することで、そのエリアの住民や働く人たちがまちづくりに参加しやすくなり、政策へ反映できるという。まちづくりへの住民参加を手助けし、多様な市民の声を集め熟議を促す、デジタルプラットフォームの構築も進む。
　
このようなデータを用いたまちづくりの背景とは、また、その可能性とはどのようなものだろうか。

バルセロナ市役所の一機関にあたるバルセロナ都市生態学庁、カタルーニャ先進交通センターでスマートシティ政策に取り組んだのち、マサチューセッツ工科大学研究員を経て、現在は東京大学先端科学技術研究センターでビックデータを建築やまちづくりに活用する、アーバン・サイエンス（Urban Sciences）の研究を進める吉村有司特任准教授に聞いた。