電池・バッテリー
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リチウムイオン電池の研究開発 ホンダらが新会社設立の契約締結
2023.5.12
本田技研工業株式会社(以下、ホンダ)と株式会社GSユアサ(以下、GSユアサ)は5月11日、新会社設立に関する合弁契約を締結した。両社は、以前よりEV搭載用を中心とした高容量・高出力なリチウムイオンバッテリーに関する協業に向けて具体的な協議を進めてきた。
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東京センチュリーグループの再生可能エネルギー支援事業 経産省が採択
2023.5.10
京セラTCLソーラー合同会社(以下、京セラTCLソーラー)の申請した熊本・荒尾メガソーラー発電所における案件が、経済産業省の「令和4年度第2次補正予算 再生可能エネルギー電源併設型蓄電池導入支援事業」に採択された。京セラTCLソーラーは、東京センチュリーグループの会社だ。
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クボタ、電池材料市場参入 2024年にチタンニオブ複合酸化物量産開始
2023.5.9
株式会社クボタ(以下、クボタ)は、リチウムイオン二次電池の負極材料として使用するチタンニオブ複合酸化物の量産を2024年末に開始する。脱炭素対応が各国で推進される中で、EVなどに使用されるリチウムイオン二次電池は需要拡大が見込まれている。
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リチウムイオン電池開発・量産へ ホンダらの開発等を経産省認定
2023.5.8
本田技研工業株式会社(以下、ホンダ)らが計画した量産投資と共同研究開発が、経済産業省の「蓄電池に係る供給確保計画」として認定された。株式会社 GSユアサ(以下、GSユアサ)とホンダは、以前より共同研究契約を締結し、リチウムイオン電池およびその製造方法の共同研究開発において連携を深めていた。
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株式会社EVモーターズ・ジャパン(以下、EVM-J)は、4月12日から14日にかけてインテックス大阪で開催した関西物流展に、2種類のEVの物流車(e物流車)を展示した。12月に一般販売を開始する両EVを中心に、物流業界への展開も強化する方針だ。
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ホンダ、半導体不足への対応やバッテリー調達・開発など電動化計画発表
2023.4.28
本田技研工業株式会社(以下、ホンダ)は4月26日、2023ビジネスアップデート説明概要を発表した。同社は、この発表で、電動化を含む企業変革に向けた取り組みについて明かしている。同社は、今回の発表で、半導体不足への対応、バッテリー調達・開発などについて説明している。
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使用済みバッテリー活用 三菱自動車ら、自律型街路灯の実証開始
2023.4.27
三菱自動車工業株式会社(以下、三菱自動車)とMIRAI-LABO株式会社(以下、MIRAI-LABO)は、PHEVの使用済みバッテリーを活用した自律型街路灯を設置し、4月24日から実証実験を開始した。
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リユースバッテリー等を活用した蓄電池システム、日東工業が受注受付開始
2023.4.27
日東工業株式会社(以下、日東工業)は、環境配慮型「産業用太陽光自家消費蓄電池システム サファLink -ONE-」の受注受付を4月26日から開始する。同システムは、EV使用済みリユースバッテリーと太陽光リユースパネルを活用したものだ。
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EV充電器などを展開する株式会社プラゴ(以下、プラゴ)は、「充電体験・充電時間のデザインをする」企業。周囲の景観との調和を重視した充電器の意匠性は際立つ。また、アプリによる充電予約、EVによる観光の提唱などそのサービスもユニークだ。
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リユースEV活用実証、大阪府能勢町らが開始 EV利用の選択肢拡大へ
2023.4.26
大阪府能勢町(以下、能勢町)、大阪府豊能町(以下、豊能町)ら6者は、リユースEVを活用した運用実証を4月から開始する。世界中で脱炭素化や循環型社会実現への期待が高まる中で、限りある資源を有効活用する「サーキュラーエコノミー」の考え方が注目されている。
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