「今回のトヨタブースは、人を中心とした未来のモビリティ社会を体験できるように」と豊田章男・代表取締役社長(以下、豊田社長)が述べた通り、ブースには量産型モデルの展示はなく、コンセプトモデルがずらりと並んだ。たとえば、CES2018でモビリティカンパニーへの変革を表明し、それと同時に披露した「e-Palette(イーパレット)」。今回は東京オリンピック・パラリンピックで使用されるAutono-MaaS^(※1)専用EVとして登場した。そのほかにも非接触充電システムを搭載し、走行しながら他のEVに電力を供給することが可能な移動型インフラモビリティ「e-Chargeair(イーチャージャー)」など、未来の移動やサービスを想起させる新たなモビリティの展示を行った。
一方で、「共有するモビリティがあるからこそ、人はよりパーソナルなモビリティを所有することになる(豊田社長)」という従来からの「愛車」づくりの精神を進歩させたスポーツカータイプのEV「e-RACER(イーレーサー)」を展示。e-Paletteのような社会全体で共有するモビリティと、e-RACERのような個人で所有するモビリティが共存する姿こそ未来のモビリティ社会だと打ち出した。

「人が中心に居続ける未来」を描いて

プレゼンを通して豊田社長が強調していたのは、機械ではなく人が中心にある姿だ。現在、AIやロボティクスなど、自動化に向けた急激な進歩を重ねている。豊田社長はこの変革に対応するために、自動織機の時代から続く人間中心の考え方「ニンベンのついた『自働化』」と、クルマづくりの黎明期から続く必要な時に必要なものを必要なだけ作る「ジャストインタイム」という、トヨタ生産方式の2つの柱がヒントになるとした。 「共通するのが、人を中心におくということ(豊田社長)」であり、「人が中心に居続ける未来」を描いていると語った。

「人が中心に居続ける未来」 は、別ブースにおける展示からも見て取ることができる。例を挙げると、「FUTURE EXPO」でビジネス向けコンセプトモデルとして展示した二つの超小型EVだ。このうち、2020年に発売を予定している超小型EV(写真左)、これは大人二人乗りサイズで時速60km程度を上限としたミニマムな車両だ。踏み間違え防止機能や被害低減ブレーキなどの機能を充実させ、高齢者や免許を取って間もない若年層でも容易かつ安全に取り回しができるようにしている。もう一方の超小型EV(写真右)はビジネス向けコンセプトモデルとして発表したもので、エリア内を巡回するような営業車に適した機能を搭載している。たとえば、停車中にモバイルでの作業ができるようテーブルが展開するオフィスモード、液晶のシャッターを下ろして車内での小休止や映像の視聴に適したモード、これらに基本となるドライブモードを合わせた3つを使い分け、自分専用のスペースを作っていくというコンセプトだ。


同じ超小型EVという分野でも、使うシーンによって求められる機能は変わってくる。売りたいものを作るではなく、ユーザーの目的や用途に寄り添ったものを作る。大きさは似れども中身は全く異なるこの二つのモビリティからそんな姿勢をうかがうことができる。そしてその考え方こそが、「人が中心に居続ける未来」を実現するためには不可欠なのだろう。

従来の産業構造が大きく変わる100年に一度の大変革期の中、トヨタ自動車はEV開発や新たなサービスの導入など、着々と将来への一手を打っている。その一方で、鍵となるのは人が中心となる「自働化」だと、むしろ原点回帰とも言える考えを示した。人と街の将来の姿を示した今回のトヨタ自動車の展示は、東京モーターショーだけでなく、未来のモビリティ社会への方向性を打ち出した一つのマイルストーンとなるのかもしれない。